【役職別】ベイカレント・コンサルティングの年収

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このページでは、ベイカレント・コンサルティングの年収について解説します。

コンサルティングファームでは、通常は役職ごとに給料(年俸)が決められています。ここではベイカレント・コンサルティング社内での役職名と、その役職に応じた年収をまとめました。

(なお、本サイトでは年収以外にも「ベイカレント・コンサルティングのインターン対策情報」などをまとめています。どんな選考が課されるかを解説しており、ベイカレント・コンサルティングの選考の概要がつかめます。)

役職

 

アナリスト

プロジェクトのアシスタント全般を担う。主な作業としては、インタビュー/リサーチ、データ解析、クライアント向け資料作成などを幅広く実施します。

アソシエイト

プロジェクトにおけるタスク管理及び遂行を担う。主な作業としては、仮説構築からドキュメンテーション、プロジェクトにおける課題/リスク管理などを実施します。

シニアアソシエイト

プロジェクトメンバーとしてプロジェクトの一領域を担う。主な作業としては、現状分析や施策立案、クライアント報告などを実施します。

マネジャー/エキスパート

プロジェクトの責任者、メンバーの両面からプロジェクト管理・運営を担う。プロジェクト設計から、クライアントコミュニケーション管理、メンバーの育成などを実施します。

シニアマネージャー/シニアエキスパート

主要プロジェクトの責任者として、マネージャーの管理及びプロジェクト運営を担う。プロジェクト全体の品質管理や、会社経営の観点から提案活動、社内トレーニングを実施します。

パートナー/チーフエキスパート

主要クライアントの責任者として、大規模プロジェクトや高難易度プロジェクトの統括管理・運営を実施。会社経営の観点から顧客開拓や社内全体のトレーニング、ナレッジマネジメントを実施します。

エグゼクティブパートナー

複数の主要クライアントの統括責任者を担う。主に業界/テーマ有識者としてプロジェクト全体の品質担保やマネジメント全般を実施。会社経営の観点から、統括管理を実施します。

年収

 

アナリスト

年収:500万円程度

内訳:400万円程度(基本給)+賞与+業績評価

アソシエイト

年収:450~600万円

内訳:350~500万円(基本給)+賞与+業績評価

シニアアソシエイト

年収:500~800万円

内訳:400~700万円(基本給)+賞与+業績評価

マネジャー/エキスパート

年収:1,000~1,200万円

内訳:850~1000万円(基本給)+賞与+業績評価

シニアマネージャー/シニアエキスパート

年収:1,500~2,000万円

内訳:1,250~1,700万円(基本給)+賞与+業績評価

パートナー/チーフエキスパート

年収:2,000万円以上(推定値)

内訳:1,700万円以上(基本給)+賞与+業績評価

エグゼクティブパートナー

年収:数千万~数億(推定値)

昇給スピードや他のファームとの比較など

 

年収の内訳(基本給と賞与の比率)

年収の1/14が月給、2/14が年2回の賞与として与えられます。上記の年収は平均的なものであり、担当する案件単価によって大きく変動します。また、45時間のみなし残業代が固定給に含まれ、45時間を超える残業をした場合は、その分全額支給されます。ただし、マネージャー以上は残業代なしの裁量労働制が適用されます。

 

昇給スピード

決まった昇給年率はなく、評価によって大きく異なります。簡単ではないものの、評価が良ければ年率20パーセントの昇給も望めます。つまり、ベイカレント・コンサルティングの昇給スピードは個人のパフォーマンスに因るところがに大きいといえます。

 

他ファームとの比較

IT系コンサルティングファーム(デロイトトーマツコンサルティング、プライスウォーターハウスクーパース等)と同水準の年収と言えます。

 

ファームとして景気が良いor悪い

ベイカレント・コンサルティングはIT分野において強みをもったのコンサルティングファームであるため、今後もその提供するサービスの重要性は増していくでしょう。また今後IT以外の領域にも事業を拡大しています。現在知名度では他のファームに劣るものの、強みである営業力でその点をカバーしています。1998年創業から増収増益、事業領域の拡大がなされており、近年では外資コンサルティングファームからの人材流入も進んでいるということです。これらの点から見て、ベイカレント・コンサルティングは今後も成長が見込まれると言えるのではないでしょうか。

 

各企業ごとの詳しい情報(年収、選考対策など)のまとめも是非ご覧になって下さい。

※本ページに記載している情報はFactLogicが独自にリサーチ、または各種メディアから収集したものであり、企業が公表している情報ではない場合があります。

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