【18卒対象】リンクアンドモチベーションの特徴・強み

リンクアンドモチベーションとは

 

リンクアンドモチベーションは、2000年に設立された人事・組織コンサルティングファームです。その社名の通り、人の「モチベーション」にフォーカスしたコンサルティングを行っています。リクルートの組織人事コンサルティング室長であった小笹芳央 氏が設立し、心理学、行動経済学、社会システム論などの学術的成果を用いた「モチベーションエンジニアリング」という技術を武器に大きな成果を上げています。売上規模は289億円(2014年度12月期)と大規模であり、東証一部上場も果たしている一流の日系ファームです。

 

企業概要

 

  • 正式名称:株式会社リンクアンドモチベーション
  • 設立:2000年3月27日
  • 資本金:13億8,061万円
  • 従業員数:175名(単独)
  • 本社所在地:〒104-0061 東京都中央区銀座3-7-3 銀座オーミビル
  • 代表電話番号:03-3538-8671

 

東京に本社を置いており、他にも関西支社と東海支社を設けています。他にも11のグループ会社が存在し、それらの社員数を合計すると1400名以上にも登ります。リンクアンドモチベーションの基幹技術である「モチベーションエンジニアリング」は労働産業以外にも応用され、「遊び」や「学び」といった分野でも用いられています。グループ会社の中には、中高生に対して、学力向上と社会で活躍するためのスキル獲得を支援する「株式会社モチベーションアカデミア」や、プロバスケットボールチーム「リンク栃木ブレックス」の運営を行う株式会社リンクスポーツエンターテインメントなどがあります。

グループ会社も含めると、「働」「学」「遊」の3分野で事業を展開している幅広い会社です。

 

特徴

 

  • 基幹技術の「モチベーションエンジニアリング」が強み

リンクアンドモチベーションは、世界初の「モチベーション」にフォーカスした経営コンサルティング会社です。コンサルティングファームの業務というと、どの地域に新規参入するだとか、どういったITシステムを導入するかとか、どの部門のコストを削減するかなどといった、資金やITへのコンサルティングがメインでした。しかし、リンクアンドモチベーションは「組織は環境適応を図る生き物だ」と捉え、その組織という生き物の血流は、「コミュニケーション」にあるとしています。つまり、人と人とのコミュニケーションが組織全体に影響を与えており、人のモチベーションに働きかけることで組織を変えようとしているのです。

そのために用いられる技術が「モチベーションエンジニアリング」というものであり、心理学、行動経済学などの学術的な観点から考案されたものです。人間は感情で動く生き物であるとし、感情面にアプローチすることの重要性をとらえています。どうしても、コンサルティング業務は「ファクト」と「ロジック」に基づいた論理的なものであるという印象がありますが、リンクアンドモチベーションではあえて感情面にフォーカスを当てたコンサルティングを行っています。

 

  • 日系ファームだが、成長環境はピカイチ

設立者が元リクルート社員ということもあり、起業家人材を輩出する社風だといいます。設立から15年と若く、社内の雰囲気もベンチャーらしさが残っているファームです。

リクルート出身者が設立した会社は、多くが自由かつ成長スピードが早いという社風を有しています。それは、リクルート自身が新卒社員にも主体性を要求する会社であり、若手が猛スピードで成長する環境であるため、そのリクルートの文化を継承した会社を設立するからだと言われています。

 

提供サービス

 

「マゼランサーベイ」と「LINKサーベイ」

リンクアンドモチベーションは4種類のサービスを提供していますが、中心となるのはモチベーションマネジメント事業です。

組織内の「関係性」に着目し、従業員のモチベーション状態を「期待度」と「満足度」のマトリクスにより可視化・数値化することで、組織課題がどこにあるのかを把握しする組織診断を行う「マゼランサーベイ」というサービスがあります。

また、職場の変化対応力すなわち運動神経を、「重要度」と「達成度」のマトリクスにより可視化・数値化することで、どんな要素が職場力を阻害し、どんな要素が職場力に寄与しているかを把握する、職場診断「LINKサーベイ」というサービスも提供しています。

その他にも、企業の採用活動のサポートや、ベンチャー企業への投資事業、さらには「モチベーション」そのものの研究などを行っており、その提供サービスの範囲は多岐にわたります。

※本ページに記載している情報はFactLogicが独自にリサーチ、または各種メディアから収集したものであり、企業が公表している情報ではない場合があります。

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