野村総合研究所(NRI)の選考/採用情報

このページでは野村総合研究所(NRI)の選考フローと採用情報について簡単に紹介します。
「そもそもNRIから内定を得るためにはどんな試験を突破しなければならないのか?」といった就活生の持つ疑問にお答えします。

目次

選考フロー
採用時期と回数
選考の難易度
企業研究

 

選考フロー

それぞれの選考段階における対策は個別記事をご覧ください。
※上のボックスがリンクになっております。

 

選考フロー詳細

Webテストが課されるので、Webテストの対策情報を見て対策をしておきましょう。一般的な難易度ですが、ここで落とされる人も多いので、油断は禁物です。

GDが行われるので、しっかりと対策をしておきましょう。具体的な対策方法については、GDの基本的な対策記事を参照してください。また、GDにはロジカルな理論だけではなく、特有のコミュニケーション能力や対人スキルが必要とされます。こうしたスキルは実際に人と向き合って演習していくことでしか培えないので、GDの無料セミナーなどを利用して演習の機会を増やすのが定石です。

また、野村総研は面接の実施回数が多い企業でもあります。なぜ野村総研なのか、ということを頻繁に聞かれるため、企業研究は必ずしっかり行っておきましょう。野村総研の特徴や強みについて押さえておくことをおすすめします。

他に面接で聞かれる事が多い事項は

  • 志望動機(なぜコンサルタントになりたいのか、なぜあなたがコンサルになったら価値を出せるのか、入社後はどのような業界に関わりたいか、の3つは頻繁に聞かれるので、十分に対策をしておきましょう)
  • ESで書いた「過去に経験した困難」など、過去の経験に対する質問
  • 自分の強みと弱みは何か
  • なにか面白い話をしてください

です。これらは特に聞かれやすいので完璧にしておきましょう。
また、選考の過程で学生が苦手だと思われる部分を詳しく聞かれることがある。例えば、論理的思考が苦手そうな学生対しては、フェルミ推定やケース面接が出される。

 

外資系と違い日系の採用スケジュールを踏襲

外資コンサルの選考は3年次の夏など、かなり早めに行われています。一方、野村総研は通常の日系企業と同じスケジュールを採用しており、たいてい3月の下旬からESの受付が開始され、5月上旬に内定が出ます。しかし注意しなければならないのは、野村総研も採用に関係するインターンを実施しているということです(野村総研のインターン情報まとめも参照ください)。

採用とインターンは関係ないと明言していますが、インターン参加者からの内定率が高い企業なので、インターンに申し込むことをオススメします。ある年の内定者の7割はインターン参加者だったそうです。とはいえ、インターンに参加していなければ入社できないというわけではないので、本選考のみ受けても可能性は十分あります。

 

選考の難易度

選考の倍率

野村総研が内定を出す人数は、毎年50人程度です。これは毎年1000人の採用行うメガバンクなどと比較するとかなり少ないといえます。受ける学生のレベルもかなり高く、まさに国内トップクラスの一流企業ですので、難易度は高いといえるでしょう。

選考を受ける学生層

毎年多くの学生が選考を受けますが、結果的に通る人は高学歴の理系大学院生が多い傾向にあります。内定者の過半数は理系の大学院であることが多く、学歴的には、やはり東大が多く、残りの枠を京大と早慶が埋めるという印象です。

 

企業研究について

野村総合研究所は他のファームに比べ、志望動機の比重がかなり高いと言われています。それは野村総研が”Up or Out”ではなく終身雇用を前提としており、また研修に莫大な予算を割いていることに起因しています。せっかく育てた社員が転職してしまうリスクを避けたいのでしょう。したがって、志望動機や入社後のビジョンを明確にしておく必要があります。

 

企業情報

ファーム名 野村総合研究所
所在地 東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
設立年 1965年

 
野村総研はもともとは2つの企業に分かれていました。1つは日本初の民間シンクタンクであった旧・野村総合研究所という企業、もう1つは野村コンピュータシステムという企業です。

旧・野村総合研究所は、野村證券のアナリスト部門が独立して生まれた企業であり、データリサーチを得意としていました。もう一方の野村コンピュータシステムは、野村證券のシステム開発部門が独立して生まれた企業であり、システム開発を業務としていました。この、データリサーチを得意とする企業とシステム開発を得意とする企業が合併してできたのが、現在の野村総合研究所です。

また野村総合研究所は、”総研系”の中ではもっともコンサルティングファームとしての色合いが強い企業です。説明会においても、売上ベースで見ると民間案件が約8割であることが語られています。

よって野村総合研究所は、シンクタンク部門とIT部門とコンサル部門それぞれの連携が可能であり、官公庁と民間に跨った視野を持つことができる企業として考えることができるでしょう。

加えて、野村総研はアジアを中心にグローバル展開を行っています。日本支店という性格を持つ外資系コンサルと異なり、日本本社を中心に展開しているので、よりグローバルに働ける企業といえるでしょう。

 

個別のセミナーや説明会

野村総合研究所は「シンクタンク」というイメージを払拭するためのブランド戦略として、セミナーや説明会にかなり力を入れています。その一例が、インターン選考で落ちてしまった学生に対して行われるフォローアップのセミナーです。このセミナーではESの書き方やGD・ケースのやり方がかなり丁寧に説明されるので、インターンに参加できなかったとしてもかなり力のつくものになっています。

詳しいセミナー・説明会情報は公式ホームページ公式ホームページをご覧ください。

※本ページに記載している情報はFactLogicが独自にリサーチ、または各種メディアから収集したものであり、企業が公表している情報ではない場合があります。

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