マッキンゼー・アンド・カンパニーでは、ジョブに参加するまでに一次面接と二次面接を通過しなければなりません。今回は、マッキンゼー・アンド・カンパニーの面接について紹介します。
一次面接【1】
[形式]一般面接
[面接人数比]１:１
[面接官] 年代は30代 役職はマネージャー
[所要時間]約30分
[使用言語]日本語
詳細
一次面接は、筆記試験を突破した人のみが呼ばれて、本社にて行われます。はじめに面接官と1:1で一般形式の面接を行い、その後、ケース問題を解く「ケース作文」と言われるオリジナルの選考形式を行います。一般面接は、基本的にESを元に質問がなされ、1分程度の自己紹介を行った後、コンサル業界の志望動機、マッキンゼーの志望動機、逆質問等があります。10分程度のもので穏やかな雰囲気で進み、論文試験のためのアイスブレイクのような位置づけにあると考えられます。
質問例
- 自己紹介（学生時代やってきたこと）
- 夏に行った他社ファームとどのような点が違うと思うか
- なぜコンサルタントを志望するのか
- 研究内容・研究内容と時事問題との関連
一次面接【2】
[形式]ケース作文
[所要時間]90分
[使用言語]日本語
詳細
テーマが与えられ、その改善策に関して網羅的に回答を記せ、ないし、それを考えるにあたって重要だと思われる判断軸を3つと、その軸を選ぶ理由について述べよというというものです。時間は90分で、自由記述方式で、A4用紙3枚くらいにまとめるものです。
過去の出題例
「団塊の世代が退職する事によりあなたが注目するビジネスを書け」
「少子化に伴う大学の定員削減について、自身の所属大学の状況を鑑みてその是非を提案しなさい」
「日本の観光業の市場規模を倍にするにはどうすればよいか」
「海外旅行客収益を増やす為にとるべき施策で、考えられるものを全て列挙せよ」
「鉛筆の売り上げを増やす為にとるべき施策で、考えられるものを全て列挙せよ」
「時計の売り上げを増やす為にとるべき施策で、考えられるものを全て列挙せよ」
「日本の教育制度で今は無くて今後必要になるものを全て列挙せよ」
二次面接
[形式]一般面接+ケース面接
[面接人数比]１:１
[面接官]年代は30代後半、役職はプリンシパル。
[所要時間]約1時間
[使用言語]日本語
詳細
二次面接では、一般面接とケース面接の両方を行います。しかし、二次面接の一般面接は自己紹介程度で、一般面接10分、ケース面接が30分~40分といった割合です。
一般面接
一次面接とほぼ同様の内容を聞かれる程度です。ESに書いたことについて、もう一度確認しておきましょう。10分ほどで終わり、そのままケース面接に進みます。
ケース面接
ケース面接は、コンサルティングファームで課される一般的なものです。お題が与えられ、そのお題に対する答えを面接官と議論しながら考えていきます。オーソドックスなので、特別な対策が必要ということはありません。しかし、コンサルティングファームのケース面接で問われる一般的な考え方は最低限身につけておく必要があります。
※ケース面接のためのアドバイス
・何を問われているかをしっかり理解した上で、回答してください。
・最初に結論を簡潔に述べ、理由をその次に述べてください。
・正解を探すのではなく、自分自身の考えを伝えてください。
・いきなり答えをだそうとせず、小項目毎に整理し、重要度から順に考えてください。
・わからないことがあれば、面接官に質問してください。
・面接官をディベート相手だと思い、リラックスして考えてください。
（参考）
Interview Process
（http://www.mckinsey.com/careers/how_do_i_apply/how_to_do_well_in_the_interview/problem%20solving%20test.aspx）
Interview Pre
(http://www.mckinsey.com/careers/join_us/interview_prep)
対策方法
マッキンゼー・アンド・カンパニーの面接は、一般面接、ケース面接、ケース作文と幅広い形式で行われます。特に注意すべきなのは、ケース作文という独特の形式の試験です。ケース面接と異なり、限られた時間で思考し、それを解答用紙に記入する作業も行わなければならないため、言葉だけでなく文字だけで論理的に物事を説明する能力が必要となります。日常的に磨かれる能力ではないため、個人もしくは友人などと協力し、模擬ケース作文をつくって対策していくと、本番で通過出来る可能性が高まります。
【19卒】BCG・マッキンゼー志望者へ。
特別選考ルート・選考対策・外銀外コン内定者サポートをご用意。
※本ページに記載している情報はFactLogicが独自にリサーチ、または各種メディアから収集したものであり、企業が公表している情報ではない場合があります。
