Q. 大手のコンサル会社の一覧を教えてほしい

Q. 大手のコンサル会社の一覧を教えてほしい

A. 「大手」の定義にもよりますが、ここでは各コンサルティングファームが得意とするドメイン別に分類して紹介します。

戦略系ファーム

<MBB>
ベイン・アンド・カンパニー
ボストン コンサルティング グループ(BCG)
マッキンゼー・アンド・カンパニー
<その他外資系>
A.T.カーニー
Strategy&
アーサー・D・リトル(ADL)
ローランド・ベルガー
<日系>
コーポレイト ディレクション(CDI)
ドリームインキュベータ(DI)

総合系ファーム

<外資系>
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング
KPMGコンサルティング
PwCコンサルティング合同会社(PwC)
アクセンチュア
デロイトトーマツコンサルティング
<日系>
アビームコンサルティング
経営共創基盤(IGPI)
ベイカレント・コンサルティング

IT系ファーム

日本アイ・ビー・エム(IBM)
シグマクシス

シンクタンク系ファーム

日本総合研究所(JRI)
野村総合研究所(NRI)
三菱総合研究所(MRI)

各ファームの選考対策情報はこちら>掲載コンサルティングファーム一覧

 

戦略系ファーム

戦略系ファームとは、企業の経営層に対して事業計画や新規事業案の提案を主に行うコンサルティングファームです。
戦略系ファームは、外資系大手3社である「MBB」と「その他外資系ファーム」、「日系ファーム」に大きく分けられます。以下各社の紹介です。
 

ベイン・アンド・カンパニー

ベインは、マッキンゼー・アンド・カンパニー(Mck)、ボストン コンサルティング グループ(BCG)と並ぶ世界最高峰のコンサルティング・ファームだといわれ、「MBB」と呼ばれています。
前2社より遅い1973年に設立され、設立当初から徹底的な成果主義を掲げています。自社自身に対してもクライアントに対しても、現状に決して満足しない起業家精神文化をもち、業界の改革者であり続けることを重視しています。

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ボストン コンサルティング グループ(BCG)

BCGは、マッキンゼー・アンド・カンパニー(Mck)、ベイン・アンド・カンパニー(Bain)と並ぶ世界最高峰のコンサルティング・ファームだといわれ、「MBB」と呼ばれています。1963年にブルース・ヘンダーソンによって、ボストン・セーフ・デポジット・トラスト銀行のコンサルティング部門としてBCGは設立されました。
日本との関わりが非常に深いファームであり、日本の戦略コンサルティング市場においてはもっとも存在感が大きいファームであるといえます。

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マッキンゼー・アンド・カンパニー

マッキンゼーは、ボストン コンサルティング グループ(BCG)、ベイン・アンド・カンパニー(Bain)と並ぶ世界最高峰のコンサルティング・ファームだといわれ、MBBと呼ばれています。この3社の中で一番早い1926年にアメリカのシカゴで設立された会社で、設立者はジェームズ・O・マッキンゼーです。
“My Own McKinsey”という文化があり、「組織目標の達成のために個人がある」のではなく、「個々人のキャリア・ゴールを支援する」と考えられています。そのため、入社前から英語研修を受けられるなどキャリア支援も充実しています。

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A.T.カーニー

1939年にマッキンゼーの共同経営者であったA・トム・カーニーが、マッキンゼーから独立するという形で、A.T.カーニーを設立しました。
経営戦略や新規事業開発、海外投資といった単発の案件はもちろん、クライアントに対してオペレーションを含めて長きに渡って業務改善コンサルティングを手がけるスタイルの案件も担当することが多いのが特徴です。
グローバルな経験を積めるなど、キャリア支援にも力を入れています。
 

Strategy&

1914年に設立された歴史ある戦略系コンサルティングファームで、もともとの社名は「ブーズ・アンド・カンパニー」でした。戦略に加えて幅広いサービスを提供するというシナジーを追及するため、2014年にPwCコンサルティング合同会社(PwC)と経営統合し、「Strategy&」とブランド名が変更されました。

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アーサー・D・リトル(ADL)

アーサー・D・リトルは、アメリカのボストンで設立された世界最古の経営戦略コンサルティングファームです。1886年、マサチューセッツ工科大学の科学者であるアーサー・デホン・リトルによって設立されました。
特徴としては、製造業に圧倒的強みを持っており、その結果として製造業のクライアントが多いことが挙げられます。これは、もともと「技術をいかにビジネスや社会に応用するか」という理念から設立されたことが理由です。

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ローランド・ベルガー

ローランド・ベルガーは、ドイツのミュンヘンを本拠とする、ヨーロッパで最大の経営戦略コンサルティングファームです。現会長のローランド・ベルガーが1967年に設立しました。「企業家精神」を原動力に成長し、グローバル市場で高い評価を受けています。
米国企業とは異なる、欧州系企業ならではの企業文化も特徴の一つです。

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コーポレイト ディレクション(CDI)

コーポレイト・ディレクション(CDI)は、1986年に日本で設立された戦略コンサルティング会社です。1986年、BCGに在籍していた10人のコンサルタントが集まって設立した会社であり、設立者の1人は株式会社経営共創基盤(IGPI)の現CEOである冨山和彦氏です。CDIは独立系の日本発コンサルティング会社であるため、日本企業の実情に応じた柔軟なコンサルティングを提供しているといえます。

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ドリームインキュベータ(DI)

DIは、2000年に東京で設立された日系コンサルティング会社です。「日本発の事業・産業育成集団」として、ボストン コンサルティング グループ(BCG)の日本代表を務めていた堀紘一氏が中心となって設立した会社です。
事業領域は「コンサルティング」ではなく「ビジネスプロデュース」であると述べ、ビジネスの領域で新たな付加価値を創造(=プロデュース)することを創業以来の目的としています。そのため業界自体を変える意志・問題意識をもつリーディングカンパニーとの案件が60%を占めています。

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総合系ファーム

総合系ファームとは、事業戦略の立案から実行まで幅広く取り扱うコンサルティングファームです。
 

EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング

EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングは、会計事務所を母体とした総合系コンサルティング会社で、Big4の一角をなしています。
EYはメンバーファーム制を採用しており、世界中にあるEYのメンバーファームの中でも日本におけるメンバーファームのことを、EY Japanと呼んでいます。

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KPMGコンサルティング

KPMGコンサルティングはKPMGジャパンのメンバーファームであり、KPMGのグローバルネットワークも活用しながら、サービスを提供しています。ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジートランスフォーメーション、リスク&コンプライアンスという3分野において豊富な経験とスキルを有するコンサルタントが質の高いサービスを提供しています。KPMGコンサルティングもBig4の1つです。

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PwCコンサルティング合同会社(PwC)

PwCコンサルティング合同会社(PwC)は、会計事務所系のコンサルティング会社が統合してできたコンサルティング会社で、Big4の1つに数えられています。PwCは大きく分けると2つの部門から成り立っており、1つがM&Aや事業再生・再編の専門家であるディールズ部門であり、もう1つは経営戦略の策定から実行まで総合的に取り組むコンサルティング部門です。PwCはメンバーファーム制を採用しており、世界各国にPwCのメンバーである会計事務所などが多く存在しているため、財務会計領域では国内でもトップクラスの会社だといえます。

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アクセンチュア

アクセンチュアは、世界最大規模の経営コンサルティング会社です。幅広い業界へのコンサルティングサービスを提供しており、保険業や小売業やエネルギー業、さらには航空宇宙や防衛産業にまでその範囲を広げています。また、IT系のサービスを得意としており、テクノロジーが急速に発達する21世紀においては更なる活躍が期待できる企業だといえるでしょう。

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アビームコンサルティング

「アビーム」には「Asian Beam(アジアの光線・力)」という意味が込められており、アジア発のグローバルコンサルティングファームとして、力強くあり続けることへの決意を表しています。また、「アビーム」とはセーリング用語で「横風を力に変えて進む」という意味を持ち、「最大限の推進力を持ってクライアントのビジネスを支える」という経営理念をも表しています。欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめていくのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観(文化や慣習)を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとっています。

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経営共創基盤(IGPI)

IGPIは2007年に日本で設立された日系コンサルティングファームです。事業面を支援する「コンサルティングファーム」、財政面を支援する「投資銀行」、資金の貸し手である「プライベートエクイティファンド」のサービスを全て一気通貫して提供する、新しい業態のファームです。また、IGPI最大の特徴はハンズオンという支援スタイルで、戦略の立案から実行まで支援しています。

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ベイカレント・コンサルティング

ベイカレント・コンサルティングは、ビジネス規模を順調に拡大しつつもベンチャーらしさを失わない完全独立系の日系ファーム企業です。元経営者や外資系ファーム出身者、若いうちから実践で鍛えられた若手など、優秀な人材が多数在籍しており、将来的には、経営力を身につけ大企業の役員や管理職としての活躍を目指す方、実践経験を積み起業・独立を目指す方など、「経営」を強く志向する新卒社員が毎年多数参画しています。

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IT系ファーム

IT系ファームとは、IT戦略立案やITシステムの導入・保守・運用などを切り口に、クライアントの課題解決に取り組むファームです。
 

日本アイ・ビー・エム(IBM)

日本アイ・ビー・エム(IBM)は、1937年に設立された日本最大規模のコンピュータ関連企業です。IBMは事業の一つとして、戦略コンサルティングサービスを行っています。IT関連のイメージが強いですが、コンサルティング領域としてはITに限りません。新事業創出やグローバル展開の支援などの「事業戦略」や、組織変革を行う「組織戦略」など、いわゆる戦略コンサルティングファームが扱う分野は網羅しています。
また、当然ながらIT領域には強みを有しています。テクノロジーの進歩が激しい現代において、IBMが有している豊富なテクノロジー知識は需要が大きいです。ITを活用した戦略立案や、システム導入のコンサルティングをする際も、実際のサービスの運用や構築まで一貫してIBMが担当できるという強みがあります。

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シグマクシス

シグマクシスは、2008年5月に設立された日系のIT系コンサルティングファームです。総合商社である三菱商事が、投資ファンドであるRHJインターナショナルと組んで立ち上げたという経緯を持っており、設立から8年目にして東京証券取引所マザーズに上場している企業です。コンサルティングファームでありながら事業会社の色も強く有しているということが特徴として挙げられます。

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シンクタンク系ファーム

シンクタンクとは、官公庁をクライアントとし調査・提言を行うコンサルファームです。多くのシンクタンクでは、他のコンサルファームと同様に民間企業へのコンサルティングも行っています。
 

日本総合研究所(JRI)

日本総合研究所(日本総研)は、1969年に日本で設立された、シンクタンク系のコンサルティング会社です。日本総研は、三井住友フィナンシャルグループの中核企業の一つであり、多岐に渡る事業を展開しています。たとえば、ITを基盤とする戦略的情報システムの企画・構築を行ったり、経営戦略・産業振興等のコンサルティング、そして新事業の創出を行うインキュベーションなどを行っています。また、シンクタンク系の強みであるデータリサーチ業務も勿論メイン業務としています。

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野村総合研究所(NRI)

野村総合研究所は、1965年に日本初の本格的な民間総合シンクタンクとして誕生した「旧野村総合研究所」と、1966年に設立され日本で初めて商用コンピュータのビジネス利用を実現してきた「野村コンピュータシステム」が、1988年に合併して誕生しました。元々はシンクタンクですが、現在ではシンクタンク案件よりも民間企業へのコンサルティングの割合が高くなっています。
IT部門とコンサル部門に分かれておりIT部門の方が大きいですが、コンサル部門にも450人超在籍しており、外資系ファームの日本支店よりは断然多い人数です。知名度も高く、日系コンサルの中でもっとも有名な大手企業といえるでしょう。

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三菱総合研究所(MRI)

1970(昭和45)年、三菱創業100周年の記念事業として誕生した三菱総合研究所(以下、MRI)は、シンクタンクをビジネス基盤として、世界的・国家的課題から生活に関わる身近な課題まで解決策を立案し、政府や企業に提案しています。採用ページではミッションとして“知のバリューチェーン”を掲げており、社会課題を起点に事業を展開、解決するべき課題を見定めたうえで社会といくつもの接点を持ちながら価値を提供することが、あるべき未来の実現につながるという考えが根底にあるといいます。同社採用サイトでは、社会課題の認識から、解決のための戦略立案、実施、評価改善までの一連のプロセスに紐づく形で、「三菱総研グループの活動・事業」が規定されている。

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まとめ

以上、大手のコンサルティングファームを得意とするドメイン別に紹介してきました。ただし、コンサルティングファームの優劣は規模の大小では決まりません。大手か否かで、志望するファームを選ぶのはオススメ出来ないでしょう。またコンサル業界全体の流れとして、戦略系ファームでもIT案件を取り扱ったりシンクタンク系ファームでも戦略案件を取り扱うといった、得意とするドメインを超えた案件獲得が見られます。そのため、会社説明会やOB訪問などの機会で各ファームがどのような案件をどれくらい扱っているのか直接聞くことをお勧めします。

 
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※本ページに記載している情報はFactLogicが独自にリサーチ、または各種メディアから収集したものであり、企業が公表している情報ではない場合があります。

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