Q. 大手のコンサル会社の一覧を教えてほしい

Q. 大手のコンサル会社の一覧を教えてほしい

A. 「大手」の定義にもよりますが、ここでは各コンサルティングファームが得意とするドメイン別に分類して紹介します。

目次

戦略系ファーム
総合系ファーム
IT系ファーム
シンクタンク系ファーム
まとめ

各ファームの選考対策情報はこちら>掲載コンサルティングファーム一覧

 

戦略系ファーム

戦略系ファームとは、企業の経営層に対して事業計画や新規事業案の提案を主に行うコンサルティングファームです。

 

マッキンゼー・アンド・カンパニー

マッキンゼーは、1926年にアメリカのシカゴで設立された会社で、設立者はジェームズ・O・マッキンゼーという人です。マッキンゼーという社名は、設立者の名前から取られていることが分かります。コンサルティングファームの名称というのは、このように設立者の名前をそのまま採用しているファームも多くあるのが特徴ですね。

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A.T.カーニー

マッキンゼーは設立から3年後の1929年にA・トム・カーニーという人を共同経営者(パートナー)として迎えます。このカーニーその人こそ、「カーニー&カンパニー(のちにA.T.カーニーに改称)」を設立した人物です。つまり、当初はマッキンゼーとA.T.カーニーは1つの会社であり、マッキンゼーの共同経営者であったA・トム・カーニーが独立するという形で新たにA.T.カーニーが誕生したのです。1939年に分裂したマッキンゼーとA.T.カーニーは、その後別々の道を歩んでいくことになります。1939年のマッキンゼーは、マービン・バウワーという人により率いられていましたが、このバウワーが今日の「コンサルタント」のイメージを確立させた人だと言ってよいでしょう。プロフェッショナルとしてのコンサルタント像を打ち出した、「コンサルタントの父」とでも言うべき人です。

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ボストン コンサルティング グループ(BCG)

さて、マッキンゼーとA.T.カーニーとの分裂劇から24年後、大規模なグローバルファームであるBCGが誕生しました。1963年にブルース・ヘンダーソンという人によって、ボストン・セーフ・デポジット・トラスト銀行のコンサルティング部門としてBCGは誕生しました。BCGは日本との関わりが非常に深いファームであり、日本の戦略コンサルティング市場においてはもっとも存在感が大きいファームであるといえます。BCGは現在45ヶ国にオフィスを置いているグローバルなファームですが、日本オフィスはなんと2番目に設立されたオフィスなのです(1966年に設立)。その理由は、BCG設立直後に加入したジェームズ・アベグレンという人が日本に強い関心を抱いていたからです。日本に早い段階で進出したBCGは、純粋な米国流ではない日本企業に合わせたタイプのコンサルティングを行っており、その点も日本で大きな存在感を示している理由かもしれません。

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ベイン・アンド・カンパニー

その後、1973年にはベイン・アンド・カンパニーが設立され、今日の大手戦略ファーム4社が出揃うことになります。

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コンサル業界では、マッキンゼー/BCG/ベイン・アンド・カンパニーの3社をまとめてMBBと呼びます。

 

アーサー・D・リトル(ADL)

アーサー・D・リトルは、アメリカ合衆国・ボストンで設立された、世界最古の経営戦略コンサルティングファームです。1886年、マサチューセッツ工科大学の科学者であるアーサー・デホン・リトルによって設立されました。かつてはボストン・コンサルティング・グループ創設者のブルースヘンダーソンも所属していました。

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ローランド・ベルガー

ローランド・ベルガーは、ドイツ・ミュンヘンを本拠とする、ヨーロッパで最大の経営戦略コンサルティングファームです。現会長のローランド・ベルガーが1967年に設立。現在、世界34カ国に50のオフィスを展開し、2,400人強のコンサルタントを擁しています。

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Strategy&

ブーズ・アンド・カンパニーとプライスウォーターハウスクーパース(PwC)が2014年に、経営統合を行い、戦略立案から実行までを支援できる新たなコンサルティング会社として、Strategy&が設立されました。

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コーポレイト ディレクション(CDI)

コーポレイト・ディレクション(CDI)は、1986年に日本で設立された戦略コンサルティング会社です。1986年当時、BCGに在籍していた10人のコンサルタントが集まって設立した会社であり、設立者の1人は株式会社経営共創基盤(IGPI)の現CEOである冨山和彦氏です。CDIは独立系の日本発コンサルティング会社であるため、日本企業の実情に応じた柔軟なコンサルティングを提供しているといえます。

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ドリームインキュベータ(DI)

DIは、日本に本社を置く戦略コンサルティング・ファームです。事業領域は「コンサルティング」ではなく「ビジネスプロデュース」であると述べ、ビジネスの領域で新たな付加価値を創造(=プロデュース)することを創業以来の目的としています。近年は東南アジアなどにもオフィスを構えています。また採用が非常に少数精鋭であることでも知られています。

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総合系ファーム

総合系ファームとは、事業戦略の立案から実行まで幅広く取り扱うコンサルティングファームです。

 

デロイトトーマツコンサルティング

デロイトトーマツコンサルティングは、会計事務所デロイト・トウシュ・トーマツのメンバー企業であり、戦略から実行までを幅広く扱う日本のコンサルティング会社です。1993年頃からサービスを開始しており、世界的に大きな会計事務所であるデロイトの傘下にあります。少数精鋭であることが多い他のコンサルティングとは異なり、2000人近い従業員を有しており、マンパワーの大きな会社だといえます。

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プライスウォーターハウスクーパース(PwC)

プライスウォーターハウスクーパース(PwC)は、会計事務所系のコンサルティング会社が統合してできたコンサルティング会社です。PwCは大きく分けると2つの部門から成り立っており、1つがM&Aや事業再生・再編の専門家であるディールズ部門であり、もう1つは経営戦略の策定から実行まで総合的に取り組むコンサルティング部門です。PwCはメンバーファーム制を採用しており、世界各国にPwCのメンバーである会計事務所などが多く存在しているため、財務会計領域では国内でもトップクラスの会社だといえます。

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KPMGコンサルティング

KPMGコンサルティングはKPMGジャパンのメンバーファームであり、KPMGのグローバルネットワークも活用しながら、サービスを提供しています。ビジネストランスフォーメーション(事業変革)、テクノロジートランスフォーメーション、リスク&コンプライアンスという3分野において豊富な経験とスキルを有するコンサルタントが質の高いサービスを提供しています。

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EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング

EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングは、会計事務所を母体とした総合系コンサルティング会社です。
EYはPwCと同様にメンバーファーム制を採用しており、世界中にあるEYのメンバーファームの中でも日本におけるメンバーファームのことを、EY Japanと呼んでいます。

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上記4ファームをまとめて「BIG4」と呼びます。
詳しくはQ.コンサルでよく見る「BIG4」って何ですか?をご覧ください。

 

アクセンチュア

アクセンチュアは、世界最大規模の経営コンサルティング会社です。幅広い業界へのコンサルティングサービスを提供しており、保険業や小売業やエネルギー業、さらには航空宇宙や防衛産業にまでその範囲を広げています。また、IT系のサービスを得意としており、テクノロジーが急速に発達する21世紀においては更なる活躍が期待できる企業だといえるでしょう。また新卒の育成にも力を入れている企業であり、2014年にはラーニングエリート企業200社中第1位(米国の人材育成最高責任者向け情報誌「CLO」)を受賞しています。

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経営共創基盤(IGPI)

経営共創基盤(IGPI)では、事業面を支援する「コンサルティングファーム」・財政面を支援する「投資銀行」、資金の貸し手である「プライベートエクイティファンド」のサービスを一気通貫して提供する新しい業態のファームです。また、経営共創基盤(IGPI)最大の特徴はハンズオンという支援スタイルで、戦略の立案から実行まで支援しています。

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アビームコンサルティング

「アビーム」には「Asian Beam(アジアの光線・力)」という意味が込められており、アジア発のグローバルコンサルティングファームとして、力強くあり続けることへの決意を表しています。また、「アビーム」とはセーリング用語で「横風を力に変えて進む」という意味を持ち、「最大限の推進力を持ってクライアントのビジネスを支える」という経営理念をも表しています。欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめていくのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観(文化や慣習)を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとっています。

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ベイカレント・コンサルティング

ベイカレント・コンサルティングは創業17年目で、ビジネス規模を順調に拡大しつつもベンチャーらしさを失わない完全独立系の日系ファーム企業です。元経営者や外資系ファーム出身者、若いうちから実践で鍛えられた若手など、優秀な人材が多数在籍しており、将来的には、経営を身につけ大企業の役員や管理職としての活躍を目指す方、実践経験を積み起業・独立を目指す方など、「経営」を強く志向する新卒社員が毎年多数参画しています。

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IT系ファーム

IT系ファームとは、IT戦略立案やITシステムの導入・保守・運用などを切り口に、クライアントの課題解決に取り組むファームです。

 

日本アイ・ビー・エム(IBM)

日本アイ・ビー・エム(IBM)は、1937年に設立された日本最大規模のコンピュータ関連企業です。IBMは事業の一つとして、戦略コンサルティングサービスを行っています。IT関連のイメージが強いですが、コンサルティング領域としてはITに限りません。新事業創出やグローバル展開の支援などの「事業戦略」や、組織変革を行う「組織戦略」など、いわゆる戦略コンサルティングファームが扱う分野は網羅しています。
また、当然ながらIT領域には強みを有しています。テクノロジーの進歩が激しい現代において、IBMが有している豊富なテクノロジー知識は需要が大きいです。ITを活用した戦略立案や、システム導入のコンサルティングをする際も、実際のサービスの運用や構築まで一貫してIBMが担当できるという強みがあります。

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シグマクシス

シグマクシスは、2008年5月に設立された日系のIT系コンサルティングファームです。総合商社である三菱商事が、投資ファンドであるRHJインターナショナルと組んで立ち上げたという経緯を持っており、設立から8年目にして東京証券取引所マザーズに上場している企業です。コンサルティングファームでありながら事業会社の色も強く有しているということが特徴として挙げられます。社員の多くが大手コンサルティングファームと事業会社の両方を経験したうえでシグマクシスに入社しており、コンサルしか知らないという中途社員は少数です。

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フューチャーアーキテクト

フューチャーアーキテクトは、1989年に設立された日系のIT系コンサルティングファームです。現代表取締役である金丸恭文氏が創設者の、東証一部に上場している大企業です。ITコンサルというと、ITシステムの導入を支援するというイメージがあるかもしれませんが、フューチャーアーキテクトは「ITを駆使して企業・社会の未来価値を高める」という理念を掲げており、あくまでITは企業の価値向上のための手段であると捉えています。

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シンクタンク系ファーム

 

野村総合研究所(NRI)

野村総合研究所(NRI)は、シンクタンクとして認知されています。一方で、システム開発などIT企業としての顔と、戦略系コンサル企業としての顔も併せ持つ企業です。両者の連携は、必要があれば行う程度で、密接な繋がりはありません。売上規模や人数を見ると、IT部門が売上の6~7割を占め、社員も9割がIT部門に所属しています。とはいえ、コンサル部門にも450人超在籍しており、外資系ファームの日本支店よりは断然多い人数です。知名度も高く、日系コンサルの中でもっとも有名な大手企業といえるでしょう。

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日本総合研究所(JRI)

日本総合研究所(日本総研)は、1969年に日本で設立された、シンクタンク系のコンサルティング会社です。日本総研は、三井住友フィナンシャルグループの中核企業の一つであり、多岐に渡る事業を展開しています。たとえば、ITを基盤とする戦略的情報システムの企画・構築を行ったり、経営戦略・産業振興等のコンサルティング、そして新事業の創出を行うインキュベーションなどを行っています。また、シンクタンク系の強みであるデータリサーチ業務も勿論メイン業務としています。

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三菱総合研究所(MRI)

1970(昭和45)年、三菱創業100周年の記念事業として誕生した三菱総合研究所(以下、MRI)は、シンクタンクをビジネス基盤として、世界的・国家的課題から生活に関わる身近な課題まで解決策を立案し、政府や企業に提案しています。採用ページではミッションとして“知のバリューチェーン”を掲げており、社会課題を起点に事業を展開、解決するべき課題を見定めたうえで社会といくつもの接点を持ちながら価値を提供することが、あるべき未来の実現につながるという考えが根底にあるといいます。同社採用サイトでは、社会課題の認識から、解決のための戦略立案、実施、評価改善までの一連のプロセスに紐づく形で、「三菱総研グループの活動・事業」が規定されている。

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まとめ

以上、大手のコンサルティングファームを得意とするドメイン別に紹介してきました。ただし、コンサルティングファームの優劣は規模の大小では決まりません。大手か否かで、志望するファームを選ぶのはオススメ出来ないでしょう。またコンサル業界全体の流れとして、戦略系ファームでもIT案件を取り扱ったりシンクタンク系ファームでも戦略案件を取り扱うといった、得意とするドメインを超えた案件獲得が見られます。そのため、会社説明会やOB訪問などの機会で各ファームがどのような案件をどれくらい扱っているのか直接聞くことをお勧めします。

 
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※本ページに記載している情報はFactLogicが独自にリサーチ、または各種メディアから収集したものであり、企業が公表している情報ではない場合があります。

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